決算書科目・勘定科目・補助科目の設定【マネーフォワードクラウド会計・クラウド確定申告】

設定画面の開き方。
・各種設定＞勘定科目

この画面では、決算書科目、勘定科目、補助科目に関して、科目の追加、名称変更ができるほか、検索キーの設定ができる。また、消費税の課税事業者であれば、税区分の設定ができる。

また、この画面では、貸借対照表と損益計算書が基本的な設定画面となっており、事業者設定で製造原価科目の利用を選択した場合は、製造原価報告書の設定画面が追加される。また、個人事業主の申告区分で不動産を選択した場合は、不動産所得の設定画面が追加される。

よって、最大4画面の構成となっている。

決算書科目を追加するときは、画面下の「決算書科目追加」をクリックする。

今回は、「未収税金」という決算書科目を追加してみる。決算書科目は、決算書において表示する場所を指定する必要があり、カテゴリのプルダウンをクリックすると、資産の部、負債の部、資本の部、それぞれの選択肢が表示されるので、該当する表示場所を選択する。ここでは、「その他流動資産」を選択する。

次に、決算書科目に「未収税金」と入力すると、勘定科目に同じ名称が自動入力される。

次に、税区分を選択するが、選択肢は151種類ある。ただし、税区分の設定をすれば必要な選択肢だけを表示させることができるので、それは別の動画で解説する。ここでは「対象外」を選択する。

次に、検索キーは、「連携サービスから入力画面」、「振替伝票入力画面」などの入力画面において勘定科目を検索する際に利用する。ここでは、「mishu,みしゅう」と入力する。各種入力画面では、勘定科目をプルダウンで選択する形式となっているが、探すのに時間がかかる。一方、検索キーのテキストを入力すると選択肢を絞り込めるので時短となる。

一通り入力が完了したら「登録」をクリックする。

登録した内容は後から変更、追加することが可能である。例えば、科目名を「仮払税金」に変更して、欄外をクリックすると「仮払税金」に変更される。また、検索キーに「kariba,かりば」として、欄外をクリックすると検索キーが変更される。もちろん、税区分も同様に変更可能である。

勘定科目を追加するときは、画面下の「勘定科目追加」をクリックする。

今回は、「外貨預金」という勘定科目を追加してみる。勘定科目は、決算書科目の内訳科目として設定するので、プルダウンをクリックして該当する決算書科目を選択する。ここでは「現金及び預金」を選択する。

次に、勘定科目に「外貨預金」と入力する。税区分と検索キーは決算書科目と同じ要領で選択、入力し、一通り入力が完了したら「登録」をクリックする。

登録した内容は、決算書科目と同じ要領で、後から変更、追加が可能である。

補助科目を追加するときは、画面下の「補助科目追加」をクリックする。

今回は、「定期預金」の内訳科目として「みずほ銀行」という補助科目を追加してみる。補助科目は、勘定科目の内訳科目として設定するので、プルダウンをクリックして該当する勘定科目を選択する。ここでは、「定期預金」を選択する。次に、補助科目に「みずほ銀行」と入力する。税区分と検索キーは決算書科目と同じ要領で選択、入力し、一通り入力が完了したら「登録」をクリックする。

登録した内容は、決算書科目と同じ要領で、後から変更、追加が可能である。

貸借対照表の決算書科目、勘定科目に関して、私は、追加変更せずにデフォルトのまま使っている。決算書は、銀行や税務署などに提出する外部公表資料なので、使用できる科目は決まっている。見慣れない科目があると決算書の印象が悪くなるので、やみくもな追加は避けたほうがいいと思う。どうしても決算書科目を追加する場合は、一般的に使われているかネット等で調べてから追加したほうがよいと思う。

損益計算書の決算書科目、勘定科目に関して、私は、基本的にデフォルトのまま使っている。ただし、販売費一般管理費は比較的自由度が高い科目なので、経理の都合で利用が合理的な費目がある場合には追加してもOKだと思う。例えば、賃貸収入がある場合の「管理諸費」という決算書科目は許容されると思う。

製造原価報告書の決算書科目、勘定科目に関して、私は、基本的にデフォルトのまま使っている。ただし、製造経費は比較的自由度が高い科目なので、経理の都合で利用が合理的な費目がある場合には追加してもOKだと思う。

法人は、税務申告する際に「勘定科目内訳明細書」を提出する義務があるため、貸借対照表の勘定科目はその内訳残高を集計する必要がある。貸借対照表の補助科目はその集計を主な目的として設定する。

まず、普通預金、定期預金などの銀行預金は、口座ごとに補助科目を設定する。なお、マネーフォワードでは普通預金をデータ連携させると自動的に補助科目が設定される仕組みとなっているので、その名称を整えればOKである。

売掛金、買掛金は、反復継続的に発生する主要な取引先を補助科目に設定する。主要な取引先に関して補助科目を設定すると、毎月の残高管理にも役立つ。

未払金は、従業員給与、クレジットカード、アマゾンビジネスなど、反復継続的に発生する項目ごとに補助科目を設定する。なお、マネーフォワードではクレジットカードやアマゾンをデータ連携させると、自動的に補助科目が設定される仕組みとなっているので、その名称を整えればOKである。

預り金は、デフォルトの補助科目を利用すればOKである。

長期借入金は、借入案件ごとに、例えば、「三井住友（R7.4）1000万」の要領で設定する。

以上をまとめると、貸借対照表の補助科目は反復継続的に発生する口座、取引先、項目を設定するのが基本となる。

次に、損益計算書の一部の勘定科目は「勘定科目内訳明細書」の指定科目となっている。具体的には、売上高、役員報酬、役員賞与、地代家賃、雑収入、支払利息、雑損失の７科目が対象である。それらの勘定科目は内訳残高を集計する目的で補助科目を設定する。

売上高は、事業所ごとの内訳が必要なので支店や店舗を補助科目に設定する。ただし、部門管理する方法もあるので、それは別の動画で解説する。

役員報酬、役員賞与は、役員ごとの内訳が必要なので、役員名を補助科目に設定する。

地代家賃は、契約物件ごとに補助科目を設定する。

支払利息は、借入案件ごとに補助科目を設定する。

雑収入、雑損失は、反復継続的な取引先がある場合に補助科目を設定する。

ところで、私は、損益計算書の補助科目を顧問先の経営管理に利用している。損益計算書で経営管理すべき勘定科目は、まずは売上高なので、売上の種類ごとに補助科目を設定している。例えば、以下の要領である。

・支店や店舗など、事業所ごとに補助科目を設定する
・アマゾンや楽天など、プラットフォームごとに補助科目を設定する
・小売り、卸売り、サービスの提供など、業種・業態ごとに補助科目を設定する

さらに、売上と紐付いた経費に補助科目を設定すると、簡単な部門別経営管理ができる。例えば、売上高、広告宣伝費、支払手数料に「アマゾン」の補助科目を設定すれば、アマゾンだけの営業利益が簡単に計算できる。